～会社の業績アップは痛みのない身体から～

自覚症状の第一位と第二位は男女ともに「肩こり＆腰痛」のコンビ
今回も「企業における従業員の健康対策」についてお話していきたいと思います。

「肩こり・腰痛」。このありふれた2大症状は、今や労働生産性低下のリスクファクターとして重要視されています。
厚生労働省が行った「平成28年 国民生活基礎調査の概況」では、
病気やけがなどの自覚症状で最も多かったものは、男性は「腰痛」、次に「肩こり」でした。女性は「肩こり」が最も多く、次に「腰痛」という結果でした。
出典 ( 平成28年 国民生活基礎調査の概況 Ⅲ世帯員の健康状況 ）

休むほどではないけれど、万全とも言い難い体調で出勤し、なんとか仕事をこなしてやり過ごす・・・
これでは仕事の生産性が上がるはずもありません。
身体の痛みは精神の不調を招きやすく、そこから集中力の低下、生産性の低下へと悪循環が生まれます。
経済産業省が行う2017年度の健康経営度調査の項目では、「肩こり・腰痛に伴う生産性低下防止」が選択肢の一つとして入りました。

たかが、と思われがちなマイナートラブルであっても、生産性に大きな影を落とす要因となることが判明したのです。

これからは「肩こり・腰痛程度なら自己管理」ではなく、
企業が積極的に対策に乗り出すことが重要です。

従業員の健康対策は “コスト” ではなく “投資”

経済産業省が2016年に発行した「企業の健康経営ハンドブック」では、
企業や組織の従業員の健康に関連するコストを考えたとき、一番大きいのは医療費ではなく、
プレゼンティーイズム（出勤はしているけれど何らかの健康問題によって生産性が低下しているために生じる損失）が最大のコスト要因となっている、ということが書かれています。
出典（企業の健康経営ハンドブック2016）
職場でかかっている医療費を１とすると、生産性の損失は３倍程度発生しており、これは日本も欧米も同じだとか。
企業が健康経営に取り組むということは、医療費削減とともに生産性の損失を抑えるという一石二鳥の効果が期待できます。
従業員の健康対策を考えることはマイナスではなく、
むしろプラスの投資と言えるのです。

従業員の満足度アップが帰属意識を高める

従業員の身体に対する不調を企業で対応することで、従業員満足度アップに繋がります。
それは帰属意識を高め、従業員の定着率アップにも繋がっていくでしょう。
また、社内の治療院ならば、ちょっとした空き時間に通院が可能です。
通院のための時間をわざわざ確保することなく対応できるため、仕事の繁忙期でも気軽にケアしやすく、早期回復が可能です。

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業務中の方のための短時間コースから、終業後にお越しになる方のためのしっかりコースまで
国家資格者である鍼灸師がお身体をメンテナンスし、回復後は再発防止のアドバイスも行います。